横浜ゴム㈱は東日本大震災の復興支援活動の一環として、岩手県上閉伊郡大槌町が復興計画のひとつに掲げた「いのちを守る森の防潮堤」づくりに賛同し、４月30日に同社主催でモデルケースとなる森づくりの植樹会を開催する。と発表しました。
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今回の植樹では震災がれきの有効利用を図るため、植樹マウンドに利用可能な木質系がれきや土砂、コンクリート片などの土系不燃がれきを用いる。震災がれきの利用は、がれき処理のコスト削減や焼却処理によるCO2発生を抑制できるだけでなく、苗木の発育促進にも効果がある。当日は碇川豊大槌町長や町役場や地域住民、協賛企業が参加予定で、同社からは南雲忠信会長兼CEO、野地彦旬社長をはじめ、従業員がボランティアで植樹指導と植樹を行う。その土地本来の常緑広葉樹の苗木およそ３０００本を植樹する。
大槌町は東日本大震災の巨大地震と津波によって、死者８０２人、行方不明者４７９人（２０１２年１月31日現在）と甚大な被害に見舞われた。こうしたことを受けて大槌町では、復興計画コンセプトとして掲げた「海の見えるつい散歩したくなるこだわりのある『美しいまち』」の下、津波災害に強く、さらに木々の美しい緑が人々に憩いを与える「いのちを守る森の防潮堤」づくりを計画している。横浜ゴムは、津波災害の教訓を将来の津波対策として活かしていただくことを目的に、第一歩となるモデルケースの植樹会開催を決定した。
（週刊ゴムタイムス 2012.04.24）
